- WHOテドロス事務長は習近平とズブズブ
- テドロスは、エチオピアのゲリラ軍で活躍した「共産主義者」
- 18億ドル以上の「チャイナマネー」で「中国化」する「エチオピア」
- 孔子学院によってエチオピア人に浸透する中国文化
- 「一帯一路」で借金漬けになるエチオピア
- 北海道の土地を乗っ取る「中国」
- 中国に北海道を売り飛ばす北海道知事「鈴木直道」
- 中国観光客を北海道に呼び込んだ中国映画『非誠勿擾』と「ニトリ」
- 前・北海道知事「高橋はるみ」も中国とズブズブ
- 北海道の中国乗っ取り計画の黒幕は「創価学会」
- 池田大作は中国人
- 中国をつくったのも「創価学会」
- アフリカも創価
- 土地強奪のために、コロナパンデミックを仕掛け人は「創価学会」
- 「一帯一路」と「コロナ」を世界に広める「習近平」と「創価学会」の現状
WHOテドロス事務長は習近平とズブズブ
エチオピア人のWHOテドロス事務局長と中国・習近平は蜜月関係です。エチオピアは中国とズブズブで、2012年〜2016年のエチオピア外務大臣だったテドロスは、この頃から習近平との関係を深めていったと考えられます。
◆習近平とWHO事務局長との関係
その相手こそが、このWHOのテドロス・アダノム事務局長だ。彼はエチオピア人で、習近平政権になってからエチオピアとの蜜月は半端ではない。2013年6月14日、習近平国家主席は訪中したエチオピアのハイレマリアム首相と北京の人民大会堂で会談し、2014年07月9日にはエチオピアの当時のムラトゥ大統領と同じく人民大会堂で会談している。2017年5月12日にはやはり人民大会堂でエチオピアのハイレマリアム首相と会見。今日まで李克強のエチオア訪問など枚挙に暇がないが、近くは、2019年に4月24日に習近平国家主席は訪中したエチオピアのアビー・アハメド首相と人民大会堂で会見している。
今ではエチオピアへの最大投資国は、言うまでもなく中国である。
2017年7月からWHOの事務局長になったテドロス・アダノム氏はそれまで外務大臣を務めていた。習近平との接触は長い。どれだけ懇意にしているか計り知れないほど入魂の仲なのである。
「空白の8時間」は何を意味するのか？――習近平の保身が招くパンデミックより
テドロスは、エチオピアのゲリラ軍で活躍した「共産主義者」
テドロスは中国と接触する前から「共産主義者」として、エチオピアのゲリラ軍の重鎮として活躍していました。
今回はテドロス事務局長の黒歴史、いや「真っ赤歴史」を解明していきます。
すべては害悪の共産主義から始まることです。
テドロス氏は若い頃にエチオピアの「ティグレイ・エチオピア人民革命民主戦線（ＥＰＲＤＦ）」（Tigray People’s Liberation Front ）の重鎮リーダー３人のうちの１人です。
若い頃に共産主義に傾倒し、ソ連のレーニンや中国の毛沢東のような私有地を土地国有化という名目で略奪し、過激な革命運動を行っていました。
https://scholarworks.wmich.edu/ijad/vol5/iss1/3/
この組織の歴史を遡ると １９７５年２月２８日、ティグレイ人民解放戦線（ＴＰＬＦ）を結成、最初は国民党をクーデターによって倒した中国共産党のようなゲリラ軍として活動していました。日本であれば、あさま山荘事件を起こした連合赤軍によるテロ組織のようなものです。
ゲリラ活動が功を奏し、ティグレイ人民解放戦線の指導下で、政党を立ち上げ、その後の１９９１年に政権を奪取しました。
政権に就いた当初は、支持率も高く、共産党ならではの「甘い言葉」で４つの野党と統合しました。合併というよりも「呑み込んだ」と言ったほうがいいかもしれません。
テドロスＷＨＯ事務局長の黒歴史ならぬ「真っ赤歴史」を暴露するより
18億ドル以上の「チャイナマネー」で「中国化」する「エチオピア」
「一帯一路」の模範国家であるエチオピアに、中国・習近平は電力から鉄道まで18億ドルも投資しています。
テドロス事務局長は、2016年までエチオピアで外務大臣をしていた人物で、2017年7月、中国の後押しを受けて、WHOのトップに就いた。
エチオピアは、習近平主席が進める広域経済圏「一帯一路」のアフリカにおける「模範国家」である。アビ・アハメド首相は、一昨年、昨年と2年連続で訪中しており、昨年、中国はエチオピアの対中債務の利子を帳消しにしている。エチオピアでは、2008年に中国が3億ドルを投資して工業団地「東方工業園」を建設したのを皮切りに、電力から鉄道まで、18億ドルも投資している。
エチオピアにあるアフリカ連合(AU)本部庁舎も、2012年に中国が建てたものだ。医療関係で言うなら、エチオピアの医療施設や医療品も、中国からの投資や援助が「生命線」となっている。アフリカでは「チャイオピア」(チャイナ+エチオピア)と揶揄されるほどなのだ。
「WHO（世界保健機関）が中国を忖度する理由を分かりやすく説明するよ」より
エチオピアは一帯一路によって、今や「中国の植民地」状態です。
孔子学院によってエチオピア人に浸透する中国文化
エチオピアは公共インフラ設備だけではなく、教育・文化も中国の影響が及んでいます。世界各地で中国語や中国文化を教える教育機関「孔子学院」によってエチオピア人に中国文化が定着しつつあります。
エチオピアでは多くの中国企業の進出しています。中国企業ファーウェイもエチオピアの教育に力を入れています。エチオピア人にとって中国語を学ぶことが就活活動の一環になっています。
「一帯一路」で借金漬けになるエチオピア
「一帯一路」とは
習近平総書記が提唱した広域経済圏構想で、中国からユーラシア大陸を経由してヨーロッパにつながる陸路の「シルクロード経済ベルト」（一帯）と、中国沿岸部から東南アジア、南アジア、アラビア半島、アフリカ東岸を結ぶ海路の「21世紀海上シルクロード」（一路）の二つの地域で、インフラストラクチャー整備、貿易促進、資金の往来を促進する計画である。
wikipedia より
中国の「一帯一路」で借金漬けになるスリランカ、パキスタン、ジブチ
・スリランカは一帯一路推進のための事業によって借金地獄へ突入。これの帳消しを条件に港の運営権を中国企業へ99年間譲渡
・パキスタンも同様の理由で借金にまみれた結果、IMFや周辺国へ財政支援を要請
・エチオピアの隣国ジブチはGDPに占める国債の割合が91％に急騰
こちらより引用
エジプトの水源を支配下に置く「エチオピアの巨大ダム」を建設する中国資本
「大エチオピア・ルネサンスダム」は青ナイル川上流に建設中のダムで、完成すれば世界でも７番目の水力発電所になる巨大ダムです。飲料水の９０％をナイル川からの供給で賄っているエジプトは、エチオピアのダム建設に反対していますが、今現在も着々と建設中です。
参考：Wikipediaより
この「大エチオピア・ルネサンスダム」に30億ドル近くの資金提供をしているのが「中国」です。
去年、エチオピアは中国の葛洲壩（Gezhouba）社とフォイト社との間でそれぞれ4010万ドルと1億1200万ドル相当の契約を締結している。
（補足：この2社は建設業者）（中略）
2013年、中国は発電所から都市間の送電線建設費として12億ドルを融資。
そして去年アビィ首相が北京を訪れた後、送電網の拡張のため追加で18億ドルを融資。
ガッツリ資金提供していますね。
上記の金額を足すと31.6憶ドル。
ちなみにダムの建設費用はいくらかというと40億ドルです。
この建設費に送電線建設費が含まれているかは定かではないものの、ほとんど中国が建設したと言ってもいいのではないでしょうか。
また中国側の狙いとしては
①エチオピアを借金漬けにする
②水資源を抑えてエジプトも傀儡にする
等がありそうです。
水資源を抑える事例としてチベット占領が挙げられます。
こちらより引用
このように中国は一帯一路によってエチオピアにダムを建設して、エチオピアやエジプトなどのアフリカを支配下におこうと目論んでいます。
中国のアフリカ占領拠点「エチオピア」の「アフリカ連合本部」
実際にエチオピアの中国への借金は膨れ上がっており、2008年から2016年の8年間でエチオピアの対外債務残高は約8倍になり、約220億ドル（約2兆4200億円）です。
参考：こちらより
また、エチオピアに「アフリカ連合本部」を2億ドルを援助して建設したのも「中国」です。しかも、アフリカ連合本部が使用してるサーバー、ネットのインフラ整備は、すべてファーウェイ社製品です。中国政府がファーウェイでアフリカ連合のビッグデータまで把握しています。
参考：こちらより
エチオピアの「アフリカ連合本部」を拠点にアフリカを支配しようとする「中国の強い野望」を感じます。
「エチオピア＝中国」と言っていいほど、エチオピアは完全に中国に乗っ取られています。エチオピアの外務大臣だったWHOテドロスが習近平の言いなりの犬になっているのも、このような背景があるからでしょう。
北海道の土地を乗っ取る「中国」
エチオピアを乗っ取ったように、中国は「北海道」を乗っ取ろうとしています。中国資本よって北海道の土地の爆買いが社会問題になっています。「星野リゾート」の「トマム」を中国資本に183億円で売却されました。
参考：こちらより
中国人によって買収された北海道の土地は約1万5,000haと言われています。
また北海道には中国の要人が訪れています。2019年5月には中国首相の「李克強」、2019年10月には中国副主席の「王岐山」が北海道に訪問しています。
参考：こちらより
中国に北海道を売り飛ばす北海道知事「鈴木直道」
北海道を訪問した中国副主席「王岐山」と北海道知事の「鈴木直道」は昵懇です。
北海道知事の鈴木直道は、夕張市長時代に北海道の土地を中国資本に安く売却し、中国の転売協力を行なった人物です。
鈴木直道の支援団体である「ニトリ」も１万人分の住宅を中国人向けに作ろうとしています。
中国観光客を北海道に呼び込んだ中国映画『非誠勿擾』と「ニトリ」
中国観光客にも絶大な人気がある北海道。
2019年2月に北海道が発表したデータによれば、2018年4月〜9月の半期において北海道を訪れた外国人客数135万5900人の内、約2割は中国からの訪日客でした。
北海道は中国の移民地となるのか？「北海道人口1,000万人計画」と森林の外資買収状況より
北海道の中国人観光客が急増する一つのキッカケになったのは中国の映画『非誠勿擾』（邦題『狙った恋の落とし方』）です。『非誠勿擾』は北海道を舞台にした映画で、中国では約50億円の興行収入の大ヒットを記録しました。この映画の日本配給は「ニトリ」です。
2008年12月18日：狙った恋の落とし方。中国公開。人気爆発。
2009年4月20日〜4月24日：北海道副知事、釧路市市長、網走市市長が中国北京と上海を訪れ、北海道観光をPR
2009年4月29日：麻生太郎総理が北京市日本文化センターを訪れ、中国の漫画家や日本アニメ愛好家、そして映画『非誠勿擾』を撮ったフォン・シャオ ガン監督と交流。その後、日本観光局の協力の下で、映画『非誠勿擾』のロケ地などを巡るツアーが企画され人気。中国の大手旅行業者である中国国旅は、ロケ地となった阿寒湖湖畔温泉街、網走市北浜駅、能取岬等を巡り、東京ショッピングツアーを組み込んだ5泊6日のツアーを企画。
2010年2月20日：狙った恋の落とし方。日本公開（註：この映画の日本配給はニトリパブリック）
2010年7月初旬：ニトリパブリック17棟の別荘の完成引き渡し（1000棟販売計画を企画）
北海道が危ない！北海道に中国人が増えたワケ！中国人の北海道侵略&一帯一路構想の真相！より
前・北海道知事「高橋はるみ」も中国とズブズブ
前・北海道知事「高橋はるみ」は、李克強が遼寧省幹部時代の2006年から交流があり、2018年には北海道に訪問した「李克強」と「高橋はるみ知事」は中国と北海道の交流拡大を表明する会談をしています。
2017年には「程永華駐日大使」が北海道を訪問し「高橋はるみ知事」と会見するとともに、北海道の経済・教育界、友好団体関係者と座談会を開催。「 程永華」は北海道日中友好協会の招きに応じて「『一帯一路』の見通しと中日経済・貿易協力の展望」と題する講演を行っています。
参考：程永華大使,岩手県,北海道を訪問より
また「程永華駐日大使」が訪れた北海道・釧路では孔子学院の建設計画があります。
参考：中国、釧路を“北のシンガポール”に 「孔子学院」開設計画、不動産の買収…拠点化へ攻勢より
このように、高橋はるみが北海道知事に初当選した2003年から北海道は中国の「一帯一路」構想入りしていたことが分かります。エチオピア外務大臣テドロスと習近平によって、エチオピアが中国の支配下になったように、中国とズブズブの高橋はるみ前・北海道知事、鈴木直道北海道知事によって北海道は中国に強力に支配されています。
北海道の中国乗っ取り計画の黒幕は「創価学会」
2017年に「高橋はるみ北海道知事」と会見した「駐日中国大使の程 永華（てい えいか）」は「創価大学出身」です。実は、習近平も創価大学卒業生です。
高橋はるみ自身も「創価」です。高橋はるみは「アイヌ有識者メンバー」で、現在の「ウポポイ」である「多文化共生施設の建設」を訴えています。2019年に「アイヌ新法」を成立させたのも「公明党」です。
参考：こちらより
また「鈴木直道」も「創価」です。彼の後援会会長はニトリ創業者「似鳥昭雄」です。ニトリは創価企業です。
鈴木直道は創価票で北海道知事になりました。
鈴木直道を北海道知事当選に導いた「菅義偉」は「創価学会」とズブズブです。菅義偉は創価学会の佐藤浩副会長とつながっています。
「菅義偉」は「アイヌ」でも「創価学会」とズブズブです。
前・北海道知事も、現・北海道知事も「創価」
駐日中国大使も「創価」
菅首相も習近平も「創価」
彼らは「創価」で１つに繋がっており、北海道を中国の支配下に置こうと企んでいます。
池田大作は中国人
池田大作は日中友好のドンであり、中国ヤクザの「黄金栄」にそっくりな「中国人」です。
創価の正体は「李家」です。「李家」とはイルミナティ13血流の一つの悪魔崇拝者であるユダヤ人です。
しかも池田大作は元々、日本共産党員でした。
中国をつくったのも「創価学会」
中国建国の父「孫文」を支援した「大日本皇道立教会」。
「大日本皇道立教会」の中山会長の姓を自身の号（名前）にする「孫文（孫中山）」
「大日本皇道立教会」の会員の牧口常三郎、戸田城聖が、のちの「創価学会」を創立しました。
アフリカも創価
BRICs（ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカ）も「創価学会」です。
土地強奪のために、コロナパンデミックを仕掛け人は「創価学会」
コロナパンデミックで企業は倒産し、土地が暴落しています。その土地を「中国資本（創価学会）」が安く買い叩いています。
コロナはただのインフルエンザ
PCR検査はインフルエンザ感染者に「コロナ陽性反応」を示します。
2020年のインフルエンザ患者が2019年の同時期と比べて激減しています。PCR検査によって、インフルエンザ患者がコロナ感染者にカウントされているからです。
PCR検査はデタラメです。
2019年8月に死亡したPCR検査の開発者キャリー・マリスは「感染症の判定にPCR検査を使ってはいけない」と主張しています。
インフルエンザをコロナと診断して、土地を強奪する李家・創価学会
創価である北海道知事「鈴木直道」も「李家」
「鈴木直道」はノーベル物理学賞受賞者の中国系アメリカ人「李政道」とそっくりです。
北海道の土地強奪もコロナパンデミックの犯人も「創価学会」
以下のリンク先の動画と解説記事で、コロナパンデミックの犯人が大本教から派生したカルト宗教「創価学会」であることが解明されています！
「一帯一路」と「コロナ」を世界に広める「習近平」と「創価学会」の現状
中国国内は李家同士が互いの権力争いで、中国は崩壊寸前となっています。これもコロナパンデミックの犯人が創価学会、李家であると暴いたRAPT氏のおかげです。この世の人々にもっとRAPT理論が広く浸透して、創価学会が滅び、コロナの嘘も滅び去って、美味しい空気を思う存分に味わえる世界になることを心よりお祈り申し上げます。
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